（日経「春秋」2015/2/10付） お金を出すのはいいけれど、何に使われるのか詳しく知りたい――。そんな要望に対し、愛知県立五条高校の２人の生徒が考えた。寄付の「見える化」だ。スーパーや書店などに、お金を収納して、いつ、いくら入ったかも記録する「募金機」を置く。寄付した人は登録番号をもらい、自分の端末で専用サイトを開けて寄付先を指定する。後日、「今月集まったお金は300人分のワクチンになりました」などと使い道が載る仕組みだ。息長く日本に寄付文化を根づかせていこうという問題意識が評価され、日本政策金融公庫が主催する高校生のビジネスプラン大会で最優秀賞を獲得した。「プランづくりでくじけそうにもなったけれど、学校の仲間に応援してもらい、先生も放課後に指導してくれた」。２人の話からわかるのは早い時期から起業家精神を育むことの大切さだ。政府は創業支援へ補助制度の拡充に取り組む。そうした政策も意味はあるが、起業を増やそうとするなら、学校教育の役割も大きい。
（JN) 募金した者が嬉しくなるというか、自分の行動の成果なりが目に見えるのはそのやりがいがあるというものだ。そんなだいじなことを今までなかったわけではないが、高校生がやってくれた。お金が一番ではないが、資金無くしてはモノを動かして行けない。そのための資金集めについて、学校はもっと真剣に行って良いのではないか。儲け話がタブーとして避けるではなく、社会で活躍して行くための基本的な行動として、生徒や学生はもっと積極的にビジネスを立ち上げて良いはずだ。これは、生徒や学生だけでなく、教職員が率先して学ぶ者たちへの環境づくりをしてもらいたい。
http://www.nikkei.com/article/DGXKZO83021390Q5A210C1MM8000/
