（日経「春秋」2012/9/13付） ＯＪＴという言葉は死語だろうか。オン・ザ・ジョブ・トレーニング。バブル期には「当社の人材育成はＯＪＴ」と胸を張る会社が多かったが、最近では聞かなくなった。現実には教育制度とは名ばかりで、会社としては何もしない例が多かった。法曹界の仕事はどうだろう。今年の司法試験には、法科大学院に行かずに予備試験を通ってきた受験者の合格率は７割と高く、２割強しか受からなかった大学院組に大きく差をつけた。最低２年間を学校生活に費やすよりも、少しでも早く実地で仕事をして弁護士として経験を積みたかったと語る合格者がいる。どんな職業でも現場が一番の学校であることは、誰でも経験から知っている。肝心なのは、人を育てる力がある現場が社会の側にあるかどうかだろう。「教える・自信がないので・テストばかり」では困る。
（ＪＮ）仕事を行うに当たり、ルールを教えても仕事はできない。実戦での学習にどうしてもなるであろう。徒弟社会ではないので、それなりの制度にて教え込んでいくことが必要である。それが日本にはできているのか。点数だけ取れる人材では困るので、大学は実践的授業をもっと準備して行かねばならないであろうし、教える側の一方通行では育たないであろう。
http://www.nikkei.com/article/DGXDZO46085670T10C12A9MM8000/
